eXp japan LLC

三井系の一級建築士事務所に従事した経験のある、建築士が、購入予定の建物のチェックを行います。基礎、外壁、屋根、屋内傾斜測定を行います。

インスペクション
business

三井系一級建築士事務所での実務経験を持つ建築士が、購入予定の建物をチェックいたします。 基礎・外壁・屋根の状態確認に加え、屋内の傾斜測定を行い、気になる点を分かりやすくお伝えします。但し、無料の簡易な建物チェックのため、床下や小屋裏は調査いたしません。詳細な床下や小屋裏を含めた調査については、有料のサービスを推奨しています。

新築一戸建も
インスペクション
が必要な理由

Newly built detached house

新築だからといって、すべてが完璧とは限りません。 実際の現場では、外壁の施工や屋根まわり、わずかな床の傾きなど、見過ごされがちなポイントが存在します。 内覧時に確認できる範囲は限られていますが、 建築士の視点でチェックすることで、気づけることがあります。 「あとで気づいた」では遅いからこそ、 購入前の確認が重要です。

マンションの破壊

1979年に起きた宮城沖地震の被害を教訓に、新耐震設計法が1981年/昭和56年に施行されました。新耐震基準の建築物は、先の兵庫県南部沖地震でも大きな被害を受けない例が多く報告されている事から、震度6程度の地震には安全であると評価されています。設計・施工・工事監理等に問題無ければ、基本的に耐震補強は不要と思われます。【注意事項】本項目は、建築設計時期をもとにした、一般的意見であり、目視調査あるいは構造計算、耐震診断等その他の専門調査にもとづくものではありません。

調査項目をご理解いただくために

耐震設計は大地震の経験をもとに進歩し、基準も改定されています。古い建物でも、構造計算により現在の基準で安全性が確認できる場合があります。
どんな地震にもびくともしない建物を設計することは可能であったとしても、経済的ではないため、建物の耐用年数中に想定される地震の規模と頻度に基づき設計されます。

新耐震設計では、
・大地震時には人命を守る(震度6程度)
・中地震時には建物機能を維持する(震度5程度)
という考え方が採用されています。

また、地震の強さは震度(体感・被害)、マグニチュード(エネルギー規模)、加速度(揺れの力)で表され、設計上は加速度(GAL)が主に用いられます。

免責事項【重要】

本サービスは、無料で実施する簡易的な建物チェック(簡易インスペクション)です。 限られた時間・範囲での目視確認となるため、すべての不具合や欠陥を発見できるものではありません。 そのため、本サービスの結果について、将来的な不具合の発生や修繕費用等を保証するものではございませんので、あらかじめご了承ください。 なお、新築住宅については、売主に契約不適合責任(一定期間の修補責任等)が法律で定められております。 より詳細な調査や保証をご希望の場合は、外部の専門調査会社による有料のホームインスペクションをご利用ください。 本サービスの性質をご理解いただいたうえで、ご利用いただきますようお願い申し上げます。 また、本サービスはお客様のご同行を前提とさせていただいております。 その場で建物の状況や気になる点について、口頭にてご説明させていただくためです。 なお、本サービスは不動産仲介業務に付随する簡易的な建物チェックであり、 報告書の作成は行っておりませんので、あらかじめご了承ください。